ブルジットジョブと⾼付加価値

松⼭⼤学経済学部教授 松井名津

以前、『ブルシットジョブ』という本を紹介したことがある。その時、日本社会は「何のためにやるのかわからない」「誰の役にも立たない」ブルシットジョブを、組織の中で広く共有しているのではないかという推論を展開した。今回、吉田屋を含む温泉津温泉旅館組合がある補助金に採択され、その後の事務手続きを行っていて、もう一つの可能性に気がついた。吉田屋で展開しようとしているプロジェクトは別次元の話ではあるが、少し我慢して読んで欲しい。

まずこの補助金の不思議さは「全体計画」が個別事業体の予算なしでも応募できるという点だ。そして採択が決まると大慌てで各事業体は経費の詳細な見積もりを提示しなくてはならない。老朽化したり、時代に合わない施設の改修を申請する事業体が多い(吉田屋もその一つだ)が、補助金の対象は「施設の改修」なので、あらゆる設備は「固定されている」必要がある。さらに全体計画をより長期的で持続的なものとするために、省庁派遣の「コーチ」が3名ついている。彼ら・彼女たちは全体計画のアドバイスをするのだという。なので、先に書いた補助金の詳細(それは個別の計画を左右する。そして個別の計画が揺らげば全体の計画も変化せざるを得ない)について、個別の事業者が質問するのだが、回答は事務局に持ち帰ってからになる。ちなみに事務局のコールセンターとコーチの返答が齟齬することもままある。このコーチたちとの面談が週に1度(申請後は月に2度程度)1時間余り繰り返される。

とはいえ、これが官公庁の補助金業務の実態なのだろう(長年続いてきた補助金であればもう少し緻密ではあるが)とは思っている。そしてこのブルシットの積み重ねのような業務に付き合っているうちに、気がついたのが日本ではブルシットの積み重ねこそが「高付加価値」なのではないかということである。この補助金の受託業務には非常に多くの人間が関わっている。コーチは一部上場企業から派遣されてくる。ウェブ申請を受託しているのもきっと名が通った企業なのだろう。そして多分そこから派生的に下請けに出されているのだろう。(おかげさまで(?)しっかり申請画面から申請できないというエラーが発生しても、一向に解決できずそのままである)。要は高給を得ている人間が多数関わっているということだ。ということは、この事業自体非常に経費がかかった「高い」事業になっている。なんという無駄…と思いつつ、申請の手引きを読み直していたら、この事業の目的の一つである「高付加価値化」が全て「客単価をあげる」「来客数を増やす」であることに気がついた。

そう、高付加価値化とはお金がたくさん費やされることなのだ。ということは、この補助金事業そのものも、多くの経費を費やすからこそ、付加価値を高める事業になっているわけだ。とうとうここまで来たのか。そう思った。付加価値とは何か。元々の財やサービスが持っている価値以上の価値のことだ。現代経済学の「常識」では価値は消費する個々人が持っている価値観に基づいている。温泉旅館の下にも置かぬもてなしに「価値」を見出す人もいれば、温泉があるだけ他には何もないところに「価値」を見出す人もいる。前者にとっての高付加価値は多くの従業員がいて、痒い所に手が届くサービスを提供してもらうことである。その結果として客単価は上昇する。しかし後者にとって他人のサービスだとか、便利な道具は邪魔なだけ。付加価値を高めるどころか価値を低めることになる。後者にとっては「何もないこと」こそが付加価値なのだから。結果として後者のような消費者は客単価が低い。長々と書いてしまったが、付加価値を高めることと、金銭が多く得られることとは全く別の次元の話なのだー現代経済学でも。

しかし日本では「高付加価値」は「貨幣をたくさん費やすこと」に変化してしまった。さらにそれが当然視され、誰も不思議に思わないらしい。70数年間の戦後の歴史がこの意識を形成してしまったのだろう。なにしろより便利に、より清潔に、より贅沢にが目標だったのだから。けれど、付加価値は本来その人独自の感覚によるものだ。ホームレスのダンボールハウスの建築を研究していた大学院生が、恋人を段ボールハウスの住人に取られてしまったという笑えない実話がある。建築学では有数の大学院に所属していることと、人間の魅力は別だったのか、それとも「生きる力」に惹かれたのかは定かではない。しかし彼女は一般的な高付加価値(学歴の高さ)よりも、自分自身の直感的価値観で選んだのだろう。日本人はこれからも沢山の貨幣が高付加価値だという常識に従って生きていくのだろうか?それとも自分の直感的な価値観を取り戻すのだろうか。